Tomonori Hasegawa

はせがわ　とものり
1982年2月生まれ　新潟県出身
修士（情報学）［筑波大学大学院、2006.3］
資格：
・システム監査技術者(経済産業大臣認定)
・ITサービスマネージャ(経済産業大臣認定)
・情報セキュリティスペシャリスト (経済産業大臣認定)

プロフィール 

独立行政法人産業技術総合研究所で企業と共同研究をする中で、システムによるソリューションに興味を持ち、大学院修了後、アクセンチュア・テクノロジー・ソリューションズ（現：アクセンチュア）に入社。そこでシステム開発を設計からコーディングまで幅広く経験する。その後、大手アパレル企業に入社し、企業内の情報システム部門で、基幹系システムの要件定義からインフラ整備まで、各種システムの導入に携わる。
システムを軸にした課題解決を多くの企業に提案したいとの思いから、青山システムコンサルティング（ASC）に入社。開発する側、導入する側、双方の視点を理解したシステムコンサルタントとして、よりクライアントに近い立場で業務改善を主軸にしたコンサルティングを行っている。

経験業種・業界

・アパレル（SPA・wholesale・マーケティング・SCM・EC）
・メディア/広告
・医療（健康診断）
・商社
・人材派遣
・保険(共済系)
・製造（精密機器）
・その他金融業
・人材調査

ASCでの主な実績

○システム・デューデリジェンス
・M&Aにおける買収先システムのシステム・デューデリジェンス

○ プロジェクトマネジメント
・補助金申請書類処理業務における品質管理システム構築支援
・スムーズな新規事業立ち上げを実現する業務基盤の構築推進

○ システム監査
・メインフレームとオープンシステム混在の基幹システムにおける問題点の指摘と改善施策の提案

○ 簡易情報システムレビューサービス
・ヒアリングシートの分析から問題点を抽出

○ 見積評価サービス
・社内業務用端末(PC)調達の見積評価プロセスの妥当性を評価
・ERPシステム導入の見積評価プロセスの妥当性を評価

○ ITシステムアドバイザリーサービス
・セキュリティ対策を中心に、ITに関する課題全般の対応支援

○ Windows 7 移行支援
・Windows7への移行と同時に、端末にデータを保存しない環境への移行を支援

○ ワークスタイル変革(働き方改革)支援
・VDI導入検討
・在宅勤務導入検討
・営業業務のモバイル化検討

○ Windows 7 移行支援
・Windows7への移行と同時に、端末にデータを保存しない環境への移行を支援

○ Windows 7 移行支援
・Windows7への移行と同時に、端末にデータを保存しない環境への移行を支援

○ クラウドサービス導入支援
・AWS（S3・EC2・RedShift・RDS）
・Salesforce(Force.com × VisualForce開発)

○ 営業支援業務における開発運用マネジメント
・アジャイル開発の推進および案件管理
・DevOps体制の運用

○ 美容業界の名寄せシステム構築支援
・モデリングの検討
・開発実装および保守運用マネジメント

講演＆寄稿実績

2017年8月　情報支援サイトWork×IT（ワーク・イット）
「モバイル導入だけで終わらない- 働き方改革につながる企業のモバイル活用とは

2017年5月　日経BP総研 イノベーションICT研究所主催
「働き方イノベーションForum2017 －組織とITで勝ち抜くワークスタイル改革「最適解」を探る1日－
【特別講演】暗い未来にしない働き方改革とは」

2016年9月　日経コンピュータ、ITPro主催
「モバイル活用支援フォーラム2016 ～新たなサービスや製品が続々！今こそ見直しの時期～
『スマホ/タブレット導入で終わらせない 業務改革につながる次の一手』

2015年12月　国立長岡工業高等専門学校　特別講演会
『これからの「働き方」の話をしよう』

2014年12月　日経コンピュータ、日経コミュニケーション主催
「第三回　モバイル活用支援フォーラム2014
～会社のさらなる成長を加速させるモバイルシフト、
導入と運用の課題を解決する最新動向～」

2015年12月　国立長岡工業高等専門学校　特別講演会
『これからの「働き方」の話をしよう』

『コンサルタント Column』への執筆

2017年5月　アジャイルにドキュメントは不要？

2016年5月　ITコンサルタントとシステムコンサルタントの違い

2015年4月　業務変革における3つの誤解

2014年6月　効果が見込める企業とは？いま話題のワークスタイル変革

2013年7月　ビッグ・データ活用に取り組む前にやっておくべきこと

2012年11月　ビッグ・データを扱う企業の情報システム部が持つべき倫理観

クライアントへの心がけ

「強い企業」につながるシステム導入ができるように、クライアントと協業することを心がけています。